何かが動き出した
マンガ『勇午』の横須賀編にて、日本で極秘に行われているプロジェクトに対し、中国とアメリカは情報交換し合っていたという話しが出てくる。
とてつもなく優秀な(あ、マンガですからね)主人公でさえ、その情報が極秘裏であるという部分を疑っていなかったんだが、実は米中は知っていた。中国の工作員は主人公に対し、まったく部外者であるあなたが何故この件を知り得ているのか？を考えてみて。情報はこの雨のようにそこらじゅうに降り注いでいるのよ・・ といったようなヒントをくれる。
本当に重要な情報というのは、私のような一般市民に届く頃には既に使い古されているということを肝に銘じつつ...
それでも知りえる情報から、何かしらつかんでおかなければならないと思える局面というのもあるものだ。
今朝、三菱東京ＵＦＪが独自の仮想通貨を発行するというニュースがあった。
それ以外にもツイッターで拾っておいた関連(するかも)情報。
fintechonline.jp ・・・①2016.5.末
jp.cointelegraph.com ・・・②2016.3.16
zuuonline.com ・・・③2016.4.27
www.nikkei.com ・・・④2016.5.27
btcnews.jp ・・・⑤2016.6.9
www.trendswatcher.net ・・・⑥2016.4.5
www.businesswire.com ・・・⑦2015.10.14
jp.reuters.com ・・・⑧2016.6.9
段取り悪く、日付も関連度もバラバラになってしまったが・・
まず、①や②でこのことの重大さが分かる。民間の勝手レベルの話しではない。
そして、②や⑤では、管理者のいる仮想通貨(ブロックチェーン)はおかしい！と主張する側がいる。
そして、土台として見て行きたいのが⑦。
このサイトはどうやらバークシャーハサウェイがやってるようだが..
東京オリンピックではロンドンと連携してフィンテックがらみのいろんなことができる！とボリスジョンソンがおっしゃてるとのこと。
ボリスジョンソンはＢＲＥＸＩＴならば首相になるのでは？と言われている。
そして何と、2010年頃から既に日本企業はロンドンのフィンテック関連に相当投資を続けているという。
フィンテックとブロックチェーン関連の話題では、こういう送金や決済、小額決済が容易になると多く出ている。
Ｗｉｋｉによるブロックチェーン項には、現在一番アツいといわれているＲ３ＣＥＶについて記載がある。
ブロックチェーンを研究開発するコンソーシアムみたいなものの中で一番有力なこちらは、バークレイズやゴールドマン、ステートストリートほか錚々たる面々が参加し、金融庁やクリアリングハウスとの提携もうわさされているとある。
また、リナックスファウンデーションとやらでは米保振やドイツ証取やスイフトも。
証券はもちろん、国際決済や手形交換まですべてがデータとして記録されていくということなのだろう。
この辺はタイミング的にも、パナマ文書騒動と無縁だとは思えない。
日本ではどうしてもお金、それも日銀券自体をまず第一に考えてしまうが、世界では証券や手形のほうが重要だと言う。
通貨が紙くずになってしまったり、量がかさばったりしてしまったり、危険だったりといった歴史があるために、ヨーロッパでは紙幣よりも証券や債券のほうが重要らしい。
これらの取引がほぼ、管理者不要＆維持費激安でオートマティックに処理されていく未来が近づいている。
また、ブロックチェーン・フィンテック・生体認証・ＩｏＴ（場合によってＡＩ）技術の向上によって、2020年東京オリンピックはキャッスレス＆カードレス(ＩＤレス)でほとんどのサービスを受けられる近未来見本市のような場と化す可能性は少なくないのだろう。
生体認証がないと多くの経済活動に支障が出るならば、それがすなわちテロ対策にもなる。
マイナンバーと生体認証によって人間は全て記録され、活動はＡＩが監視していく。
※日本のマイナンバー制は、私は最終的にＢＩを目指すんだと私は勝手に思っていますが...。
一見怖くもあるが、現実は既に世界はボーダレスで、そしてネットで繋がっているわけなので、世界という仕組み自体にいろいろ無理が生じてきている。
アンダーグラウンドマネーやテロリスト、いち国家では太刀打ちできないほどの投機マネー、ハッキング・・ これらを全て解決してくれる可能性を考えると、「将来」どころか急務なのかもしれない。
と考えると一層、東京オリンピックがその号令となる可能性は否めない。
となると、東京都知事はとても重要だ。今のラインを絶対にはずすことはできない。
と考えると猪瀬さんの再登場も・・という話題が出たことも頷けてしまう。
逆に... そこを触りたいがために攻撃を仕掛けている方々がいる可能性さえ出てくる。
・・・と、この辺は完全に陰謀論的ですけども。
その他リンクなど細かい部分を拾っていくと、こういった妄想を前提に考える場合、マイクロソフトとフェイスブックの海底ケーブルも関係するかもしれないし、ゴールドマンが小口にサービスを提供するのも関係するかもしれない。
このニュースなんか、タイトルにさらっと“Ｐ２Ｐも”とあるけど記事では触れてない。
トヨタの件は、「離脱を支持していると受け取られかねない」とあるが、ＢＲＥＸＩＴに関わらず残るという部分は否定していない。
海底ケーブルの話題には関連記事に「ＮＥＣが世界初の南大西洋横断ケーブル」と出てくるが、これがまた“アンゴラの通信会社”が発注しているとあって逆に不自然だ。
ＭＵＦＧの仮想通貨の件は、特徴としてまず、スマホアプリで入出金ができる部分が出ている。そおいえばあまりにもつい最近、南アの銀行の偽のキャッシュカードで全国のＡＴＭが・・ という話題があった。あまりにタイムリーすぎる気もする。
ブロックチェーン関連でその他、国際銀行間通信協会(スイフト)項に行くと、過去にＣＩＡやＮＳＡにのぞかれていた件が出てくるが、協会の管制塔のひとつとして香港と出てくる。
また、南アもこのブロックチェーン関連でちょいちょい名前が出てくる。
インターネットのほとんどはイギリスを通るわけで、やはり世界の裏の監視役(夜警)はイギリスなのだなぁと思い知らされる。
あとは現在まさに開催中のビルダーバーグ会議、そしてＢＲＥＸＩＴ問題の決着を待って、再度モニタリングしていきたい。
